金融機関でお金を借りる時の審査では、年収、勤務形態、勤続年数、個人信用情報、他社からの借金の有無などが重視されます。
このうち、個人信用情報は人間的な信用度を見るもので、それ以外は返済能力を見るものであると考えられます。
勤続年数については、一般に同じ職業を長く続けているほうが収入は高く安定しますし、同じ仕事を長く続けられる人物であるか どうかという人格的な側面を見るためでもあります。
転職で勤続年数が短くても、収入がアップしていたり、職業に連続性があったりすると、前職の勤続年数も考慮してもらえることもあります。 審査では、借金の有無も調べられます。
よく、申込み書類の「何社からいくらの借入があるか」という項目で、虚偽の申告をする人は多いようです。
しかし、「何社からいくらの借入があるか」については、個人信用情報を調べればすぐにわかることなので、正直に申告することが大切です。
虚偽の申告をしてしまったために、それがなければ審査に通っていたものが通らなくなるということもあります。
クレジットカードやローンの審査では、無職の人はまず審査に通りませんので、勤務先情報で嘘をつく人もいるようです。
そのため、金融機関に申込みをすると、原則として職場に在籍確認の電話があります。
収入証明書など、その会社で働いていることを証明する書類があれば在籍確認はない金融機関もあるようですが、 ほとんどの金融機関ではどのような場合でも在籍確認は行なっています。
これらの審査基準は、金融機関によって異なっています。
個人信用情報を特に重視していて、過去に1回でも延滞の記録があるとその時点で審査に落とすところもあれば、延滞が1回や2回ならば問題にしないところなど、様々です。
多重債務者やブラックリストに載っているなどの致命的な理由がないならば、1社の審査に落ちても諦めずに他の金融機関に申し込むことで審査に通るかもしれません。
カードローンの審査基準は、はっきりと明示されているわけではありません。
ただ借入審査のポイントとなるのが申し込みをした人の返済能力であることは銀行でも消費者金融でも共通であり、そのカギとなるのが年収です。
カードローン会社としては融資したお金を毎月きちんと返してもらえるかが一番の問題です。
そのために継続的に一定の収入を得ている人物かどうかという点は重要で、年収は融資の可否や限度額を決定する基準の一つとなってきます。
また個人信用情報に保管されている情報を照会して、他社からの借り入れや過去の事故歴などを調べて信用度をチェックします。